家を買うには年収はいくら必要？単身・夫婦・年収別の目安と考え方

「マイホームを持ちたい」と考えたとき、多くの人が最初に思うのが「自分の年収で家が買えるのか？」という不安ではないでしょうか。
住宅購入は人生の中でも大きな買い物だからこそ、失敗しないためには正しい知識と現実的な資金計画が欠かせません。

この記事では、住宅購入に必要な年収の目安から、年収別にどんな家が買えるのか、単身・共働き世帯それぞれの注意点までわかりやすく解説します。

家を買うには年収はいくら必要？まずは全体の目安を知ろう

家の購入予算は「年収の5～7倍」がひとつの目安

住宅購入時の資金計画では、「年収の5〜7倍の物件価格」が1つの目安とされています。
たとえば年収400万円の方であれば、2,000万円〜2,800万円の住宅が現実的な購入ラインといえるでしょう。

この目安は、住宅ローンの借入可能額と返済可能な金額のバランスから導き出されたものです。

無理のない住宅ローン返済は「年収の25〜30％以内」

金融機関が住宅ローンの審査で重視するのが「返済負担率」です。これは年収に対してどれだけの割合でローンを返済していくかを示す指標で、
一般的には年収の25〜30％以内が無理のない返済とされています。

仮に年収400万円の方が年30％で返済を続ける場合、年間返済額は120万円（月10万円）。
この範囲でローン計画を立てれば、家計に無理なく生活を維持できます。

世帯年収か単独年収かで大きく変わる

単身での収入か、夫婦の合算（世帯年収）かによっても、購入可能な住宅価格は大きく変動します。
共働きで安定した収入がある場合は、ローン審査にも有利に働きますが、将来的な働き方の変化も視野に入れたプランニングが必要です。

年収別｜家を買える価格の目安【300万・400万・500万・600万】

年収300万円で購入できる家の価格目安

• 借入可能額：1,500万〜2,000万円
  
• 月々返済：6〜7万円台（35年ローン／金利1%前後）
  

年収300万円でも住宅ローンは十分可能ですが、予算としては中古住宅や小規模な新築、地方エリアの建売住宅が中心となります。
車のローンやカードローンがある場合は借入額が減ることもあるため注意が必要です。

年収400万円で購入できる家の価格目安

• 借入可能額：2,000万〜2,800万円
  
• 月々返済：8〜9万円台
  

地方であれば新築戸建ても選択肢に入る金額帯。土地付きのコンパクトな住宅プランや、規格住宅などを検討する方が多いゾーンです。

年収500万円で購入できる家の価格目安

• 借入可能額：2,500万〜3,500万円
  
• 月々返済：10万円前後
  

郊外の分譲住宅や、自由設計の注文住宅も視野に入ってくる年収帯。選択肢が広がる一方で、ライフプランの見直しも重要です。

年収600万円で購入できる家の価格目安

• 借入可能額：3,000万〜4,000万円
  
• 月々返済：11〜12万円台
  

都市部での新築一戸建てや、デザイン性の高い住宅も検討可能。性能や間取りにこだわった家づくりを実現しやすいラインです。
ただし、子育て・教育費と住宅ローンが重なるタイミングには注意しましょう。

シングルマザー・独身でも家は買える？単身者の住宅購入事情

シングルマザーが家を買う際のポイント

収入が安定していれば、シングルマザーでも住宅ローンを組むことは可能です。
ただし、以下のような点に留意が必要です：

• 頭金をある程度用意する（最低100万円以上）
  
• 教育費・生活費とのバランスを重視
  
• 無理のない月々の返済額設定（年収の20〜25％以内）
  

子育て中で支出が多い時期こそ、家計を圧迫しない計画的な返済プランが重要です。

独身でも住宅ローン審査に通る？

勤務先・勤続年数・年収などに問題がなければ、独身の方でも住宅ローンは十分通ります。
近年は将来に備えた「おひとりさま住宅購入」も増加傾向にあり、銀行も柔軟に対応しています。

単独収入でも家を持つための計画的ステップ

• 家計の固定支出を明確にする
  
• 賃貸 vs 購入の損得を冷静に比較
  
• 将来のライフプラン（転職、独立、結婚など）も見据える
  

「家を資産として持つ」「安定した住まい環境を確保する」といった、目的を明確にすることが成功の鍵です。

家を買うなら「世帯年収」で考えるのが現実的？夫婦共働きのケース

共働き夫婦での家計ベースで購入プランを立てる

「夫婦で合わせて年収600万円」といった世帯年収を基準にすれば、選択肢は大きく広がります。
この場合、住宅ローンの返済比率も2人の合計収入で見られるため、審査にも通りやすくなります。

収入合算でローン審査に有利になることも

夫婦の収入を合算してローンを組む「収入合算」や「ペアローン」といった制度を使えば、より高額な借入も可能に。
ただし、共働きを前提としたプランにはリスクも伴います。

どちらかの収入減も想定しておくことが重要

育児休業や病気、転職による収入減など、長期的に見ればどちらかの収入が一時的に減ることも十分あり得ます。
その際でも家計が破綻しないように、「片方の収入だけでも返済可能」な予算設定を心がけましょう。

年収に合った家の買い方｜後悔しない3つのコツ

「家本体」だけでなく諸費用も考慮する

住宅購入には、建物価格以外にも下記のような諸費用がかかります：

• 登記費用
  
• 火災保険・地震保険
  
• ローン事務手数料
  
• 外構・家具家電など
  

物件価格の5〜10％ほどを別途準備しておくのが安全です。

住宅ローンは金利だけでなく「固定・変動」も要検討

低金利時代とはいえ、金利タイプ（固定金利 vs 変動金利）の選択も重要です。
「将来の金利上昇リスクを避けたい」「毎月の返済額を抑えたい」など、自分の家計に合ったタイプを選びましょう。

家を買う目的・優先順位をはっきりさせることが大切

• 子育てしやすい環境を整えたい
  
• 老後も安心して住める家がほしい
  
• 通勤に便利な立地を重視したい
  

「なぜ家を買うのか？」を明確にすれば、無理のない価格帯や間取り、エリアの選定がしやすくなります。

まとめ：自分の年収で家が買えるかは「計画と情報」で変わる

まずは年収と家計のバランスを見える化しよう

住宅購入の第一歩は、「自分の年収で、どれくらいの家が買えるのか？」を把握すること。
そのためには、年収・支出・貯蓄・ローン負担などを具体的に数値化することが大切です。

単身・共働き・家族構成に応じた判断が必要

家の買い方は人それぞれ。
単身での購入も、夫婦での購入も、その人のライフスタイルや収支状況に合わせて判断することが何より重要です。

無理のない予算設定が安心の第一歩

「借りられる金額」ではなく、「無理なく返せる金額」で家を選ぶ。
それが、住宅購入後も安心して暮らし続けられる最大のポイントです。

焦らず、正しく情報を集めて、計画的な家づくりを進めていきましょう。